メディカル速報

2ちゃんねる等の医療関連ニュースを中心に情報収集&備忘録用ブログです。

    認知症

    1:
    http://www.bbc.com/japanese/40664963

    認知症の3件に1件は、生活習慣など生涯を通じて脳の健康のために意識的に行動することで予防できる――。英医学誌ランセットにこのほど掲載された研究が指摘した。研究では、低学歴や聴力の低下、喫煙や運動不足を主なリスク要因として挙げている。研究結果は今月ロンドンで開かれている国際アルツハイマー病会議(AAIC)で発表された。


    2050年には世界中で認知症患者が1億3100万人に達する可能性がある。現在は4700万人が認知症だと推計されている。論文の筆頭著者を務めたユニバーシティー・コレッジ・ロンドンのジル・リビングストン教授は、「認知症は人生の後半で診断されるものだが、脳の異変は通常、何年も前から始まっている」と話す。


    「今すぐ行動すれば、認知症患者や家族の生活を大きく改善できるし、それが社会全体の将来を変えることになる」世界各地の専門家24人による研究に基づいてまとめられた今回の論文は、認知症の予防には生活スタイルが大きく影響すると指摘している。


    研究では、人生の過程で頭を使うことによって蓄えられる「認知的予備力」が、脳が損傷した時にも、いかに機能を維持するのに貢献するかを調べた。中等教育を修了しないのは大きなリスクで、論文の著者たちは、大人になっても学び続ければ脳の「予備力」を増やせる可能性が高いと述べている。


    また、中年期に聴力が低下すると、周囲から通常受け取るたくさんの情報が得られなくなり、社会的にも孤立し、うつになる可能性が高まる。これも認知症のリスク要因としては予防が可能だという。

    (中略)

    認知症の予防可能な要因のリスクの度合い

    中年期の聴力低下 9%
    中等教育の未修了 8%
    喫煙 5%
    うつ 4%
    運動不足 3%
    社会的孤立 2%
    高血圧 2%
    肥満 1%
    2型糖尿病 1%
    予防が可能とされる上記要因のリスク度を合計すると35%になる。残りの65%は個人の努力では変えられないリスク。
    (認知症予防・介入・治療のためのランセット委員会の資料から)

    (英語記事 Nine lifestyle changes can reduce dementia risk, study says)

    ファーガス・ウォルシュ医療担当特派員

    2017/07/20

    引用元: ・【健康】予防できる認知症、9つの要因=英論文 [無断転載禁止]©2ch.net

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    1:
    精神病院で安易な身体拘束しないよう求める団体発足 | NHKニュース
    http://www3.nhk.or.jp/news/html/20170719/k10011065341000.html
    7月19日 18時23分

    統合失調症や認知症など精神疾患の患者の体をベッドに固定する「身体拘束」について、安易に行わないよう訴える団体が設立され、今後、国に対し長時間の拘束の禁止など厳格なルールを定めることを求めていく考えを示しました。設立されたのは精神疾患の患者や家族、それに弁護士などで作る「精神科医療の身体拘束を考える会」です。


    身体拘束は精神科の病院で、はいかいや自殺などを防ぐために患者の体をベッドに固定する行為で、厚生労働省の調査では平成26年に全国で1万682人に行われ、10年間でおよそ2倍に増えています。


    19日、都内で開かれた記者会見で杏林大学の長谷川利夫教授は身体拘束に使われる器具を示し「非常に強固な器具で身動きをとれなくすることは精神の治療に悪影響だ」と指摘しました。


    会見にはことし5月に神奈川県内の病院で10日間身体拘束され、その後、転院先の病院で脳の障害で死亡したニュージーランド人の男性の母親も出席しました。母親は病院に対し身体拘束と死因との関係について説明を求めているということで「拘束された息子は全く動けず、非常にショッキングな姿だった。息子の最期は悲しいもので、縛らない医療を実現すべきだ」と訴えました。


    そのうえで会は今後、国に対し長時間の身体拘束の禁止や目標値を設けて拘束を減らすよう病院に指導するなど厳格なルールを定めることを求めていく考えを示しました。

    引用元: ・【社会】統合失調症や認知症など…精神病院で安易な身体拘束しないよう求める団体発足 [無断転載禁止]©2ch.net

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    1:
    日本で措置入院中に身体拘束を受けたことが原因で死亡したとして、ニュージーランド人男性の遺族が19日、東京都内で記者会見し「日本は患者の人権を著しく侵害している」と訴えた。支援者らと「精神科医療の身体拘束を考える会」を作り、今後、同様の事例を調べたり署名を集めたりし、安易な身体拘束をしないよう制度改正を呼び掛けていく。


    死亡したのは、国際交流事業で英語教員をしていたケリー・サベジさん(27)。2015年に来日した。同会によると、精神疾患に伴う行動でけがをする恐れなどがあるとして4月末に神奈川県内の精神科病院に措置入院し、直後からベッドに拘束された。


    10日後に心肺が停止し、その後に死亡した。長時間体を動かせない場合に起きるエコノミークラス症候群(深部静脈血栓症)による肺塞栓(そくせん)を起こしていた可能性があるという。精神保健福祉法では、精神科の患者の拘束や隔離が限定的に認められているが、近年は多用される傾向にある。厚生労働省の2014年6月の調査で、身体拘束されていた患者は1万682人に上り、10年前から倍増した。


    「考える会」の呼びかけ人代表の長谷川利夫・杏林大教授の調査によると、先進諸国の患者1人当たりの平均拘束時間は数時間~数十時間だが、国内は平均96日間に達するという。来日した母マーサさん(60)は「息子は日本が好きで生活を楽しんでいた。動けないまま亡くなり、本当に悲しい最期だった。身体拘束をなくしてほしい」と話した。【山田泰蔵】


    息子の遺影を置いて、精神科病院での不必要な身体拘束をなくすよう訴えるマーサ・サベジさん(左)=東京都千代田区で2017年7月19日
    https://cdn.mainichi.jp/vol1/2017/07/20/20170720k0000m040089000p/9.jpg?1

    配信 2017年7月19日 21時03分(最終更新 7月20日 10時33分)
    毎日新聞
    https://mainichi.jp/articles/20170720/k00/00m/040/087000c

    関連ニュース
    大和市・ニュージーランド人男性死亡事件:ご家族と精神医療専門家の記者会見(7/19)
    https://news.yahoo.co.jp/byline/miwayoshiko/20170719-00073481/
    ニュージーランド人男性の死亡【続報】 大和市の精神科病院が「記録提出を拒否」と報道(7/15)
    https://news.yahoo.co.jp/byline/mizushimahiroaki/20170715-00073324/

    関連スレ
    【社会/国際】日本の精神病院でニュージーランド人男性が変死 母国でニュースに★2
    http://asahi.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1500151309/
    【社会】統合失調症や認知症など…精神病院で安易な身体拘束しないよう求める団体発足★2 
    http://asahi.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1500479884/

    引用元: ・【神奈川】ニュージーランド人男性 精神科病院措置入院中に身体拘束死亡 遺族「人権侵害」 [無断転載禁止]©2ch.net

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    1:
    ウォーキングやジョギングなど適度の運動が認知症の予防に効果がある―-。多くの健康記事ではそう書かれてきたし、そう信じて毎朝早歩きにいそしんでいる人は多いだろう。実際、世界保健機関(WHO)でも認知症を含む生活習慣病予防のために、2012年に「成人(18~64歳)は週に2時間半以上の中程度以上の運動をするべきだ」と推奨。世界に呼びかけている。


    ところが「運動すると認知症は防げる」は間違いだった。実は、認知症になる人は身体活動量が減るので、統計上そう見えるだけで、まったく影響はないという実もふたもない研究がまとまった。




    ■ 「ウォーキングで脳が活性化」はウソだった?

    この研究をまとめたのは英ロンドン大学と、仏のサクレ大学、ボルドー大学などの国際共同チームだ。英医学誌「ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル(BMJ)」(電子版)の2017年6月22日号に発表した。


    ウォーキングなどの運動が認知症予防にいいという研究は数多くあり、たとえば、米ボストン大が米精神医学誌「JINS」の2015年11月19日号に発表した研究では、18~31歳の若者29人と55~82歳の中高年者31人を対象に実験を行った。参加者は腕時計タイプの活動量計をつけ、1日の歩数、歩行速度、歩行時間を測り、認知能力のテストを受けた。


    その結果、若者グループは歩数による認知能力の差はほとんどなかったが、中高年グループでははっきりと差が出て、歩数が多いほどテストの成績がよくなった。特に記憶力での影響に大きな差が出た。


    同大のスコット・ヘイズ教授は「高齢者では、ウォーキングが記憶力の向上にいい影響を与えることが確認できました。重要なのは、運動習慣がどんな認知症の治療薬よりまさる特効薬だということです」と語った。一方で、認知症患者の6割を占めるアルツハイマー型認知症は治療方法がまだ見つかっておらず、原因も諸説あるのが現実だ。



    ところが、「BMJ」誌の論文によると、こうした過去の研究の多くが

    (1)短期間でしか認知症の運動効果を調査しておらず、数十年にわたる長期的な影響を考慮していない
     
    (2)健康な人間しか対象にしておらず、認知症患者の実態からかけ離れている、という大きく2つの欠点を持っているという。


    研究チームは、英国の公務員の長期間にわたる健康データを対象に選んだ。1985年の調査開始時点で35~55歳の1万308人を最大27年間にわたり、追跡調査した。調査期間中に4回にわたり全員の認知症検診を行ない、また認知力のテストも行なった。そして、7回にわたって身体活動(運動)のアンケート調査を行なった。




    ■ 認知症になる人は9年前から運動量が減る

    ひとりひとりの運動内容も次のように詳しく聞いた。

    (1)軽度の運動を週にどのくらい行っているか。たとえば、除草、掃除、料理・洗濯など一般家事、自転車修理など。

    (2)適度に活力がある中程度の運動を週にどのくらい行っているか。たとえば、ダンス、サイクリング、ゆっくりの水泳、ウォーキングなど。

    (3)非常に活発な高強度の運動を週にどのくらい行っているか。たとえば、ランニング、水泳、スカッシュ、サッカーなど。



    その結果、調査期間中に329人(3.2%)が認知症を発症した(診断時の平均年齢は75歳)。その人たちと運動量を比較すると、運動の強さと認知症の発症リスクにまったく関連がみられなかった。


    盛んに運動をしていたから認知症にならなかった、あるいは、ほとんど運動しなかったから認知症になったという因果関係はなかったという。特に研究チームは、WHOが推奨する「週に2時間半以上の中~高強度の運動」を基準に、対象者をそれ以上の運動をする人と、それ以下の運動しかしない人に分けて比較したが、発症リスクに関連がなかった。WHOの推奨どおりに運動しても認知症の予防にはつながらないというのだ。


    研究チームは、27年間もの長期間追跡する過程で重大な発見をした。それは、認知症を発症する人は、認知症と診断された時点より少なくとも9年前から身体活動量が低くなることだった。


    それまで、週に2~3時間「中程度」「高強度」の運動ができた人が、平均で39分~1時間ほど運動時間が減り始め、どんどん運動時間が少なくなるという。従来は、認知症になる1~2年前くらいから運動量が減ると思われてきた。このことから研究チームでは、論文の結論でこうコメントしている。

    https://www.j-cast.com/healthcare/2017/07/12302987.html
    https://www.j-cast.com/healthcare/2017/07/12302987.html?p=2

    ※続きます

    3:
    ※続きです

    「運動量が多い人ほど認知症になりにくいというこれまでの研究は、認知症になる人はかなり前から運動できなくなるという事実を見過ごしている。因果関係が逆で、運動するから認知症を予防できるのではなく、認知症にならない人が運動できると考えるべきだ」


    では、運動はしてもしなくても同じなのだろうか。そのことに関して研究チームは何もコメントしていない。


    しかし、運動には数多くの健康効果が明らかになっている。ウォーキングには13種類のがんの予防効果があることが明らかになっているし、少なくても脳の血流がよくなり、脳が活性化することは確かだ。

    ※以上です

    引用元: ・【医療】「運動すると認知症予防になる」は間違いだった!運動してもしなくても“なる人はなる” [無断転載禁止]©2ch.net

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    睡眠の質が悪いと脳内に老廃物や病変タンパク質が蓄積し、アルツハイマー病を引き起こす原因になる可能性があるという研究結果が、このほど米神経学会誌に発表された。十分な睡眠が取れずにいる人は、米国の人口の約3分の1、世界では45%に上っている。


    今回の研究は米ウィスコンシン・アルツハイマー病研究センターなどの研究チームが実施。認知症状のない健康な大人101人(平均年齢63歳)の脊髄(せきずい)液を調べて、睡眠の質と、アルツハイマー病に関連するさまざまなタンパク質との関係を調査した。


    その結果、睡眠障害を訴える人ほど、タウ・タンパク質の病変や脳細胞の損傷および炎症の形跡が見られることが判明した。タウ・タンパク質は細胞の安定や構造を支えるタンパク質で、最近の研究では病変したタウ・タンパク質の蓄積が、アルツハイマー病進行の兆候である可能性が指摘されている。


    論文共著者のバーバラ・ベンドリン氏は今回の研究結果について、「睡眠障害はアルツハイマーに関連したタンパク質が脳内で蓄積される原因になり得る、という考え方に沿っている」と解説。「認知的には健康な、中年に近い人にもそうした影響があることが分かった」と指摘する。


    そうしたリスクがある人のアルツハイマー病発症を5年間遅らせるだけで、今後30年の間にアルツハイマー病の患者を570万人減らし、医療費は3670億ドル(約41兆円)削減できるとも同氏は指摘した。


    睡眠と認知の関係を調べているワシントン大学の研究者は今回の研究について、「夜間の睡眠障害だけでなく、日中に感じる眠気も、アルツハイマー病の初期症状と関係があることが判明した」と話し、「今回の研究では全般的に、初期のアルツハイマー病と睡眠障害との関係が確認された」としている。(以下省略)

    ※以下の部分はソース元にてご確認ください。

    ソース/CNN

    引用元: ・【医療】睡眠障害、アルツハイマー引き起こす要因か・・・米研究 [無断転載禁止]©2ch.net

     睡眠障害、アルツハイマー引き起こす要因か - 米ウィスコンシン・アルツハイマー病研究センター研究 の続きを読む

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