メディカル速報

2ちゃんねる等の医療関連ニュースを中心に情報収集&備忘録用ブログです。

    医薬品・薬物

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    一部のせき止め薬、12歳未満の使用制限へ 副作用受け
    朝日新聞:2017年6月22日22時18分
    http://www.asahi.com/articles/ASK6P6GVMK6PULBJ013.html

     厚生労働省は22日、一部のせき止め薬について、12歳未満の使用を制限する方針を決めた。副作用があった海外での制限を受けたもの。2019年中には禁止とする方針という。7月上旬にも、都道府県を通じて各製薬会社に添付文書の改訂を指示する。同省がこの日開いた、有識者らでつくる安全対策調査会で了承された。


     対象となるのは、呼吸を抑制する副作用がある「コデインリン酸塩」などのコデイン類を含む薬。ドラッグストアで買える市販薬も制限する。死亡例が報告されている米国では、今年4月から12歳未満の使用を禁じている。国内で死亡例は確認されていないが、約13年間で呼吸困難になるなどの副作用が4件報告されているという。


     医師が処方する薬の添付文書には現状、小児の場合は少量から慎重に使うよう注意が書かれている。また、小児に使われることはあまりない鎮痛剤に含まれる「トラマドール塩酸塩」についても、呼吸抑制の副作用があるとして、同様の措置をとる。

    引用元: ・【健康】一部のせき止め薬、12歳未満の使用制限へ 副作用受け 厚生労働省©2ch.net



    1:
    「コデイン」含んだ医薬品 12歳未満への使用禁止へ | NHKニュース
    http://www3.nhk.or.jp/news/html/20170623/k10011027441000.html?utm_int=news_contents_news-main_003

    6月23日 4時02分
    「コデイン」という成分を含んだせき止めの薬などの医薬品について、厚生労働省は子どもが服用すると、ごくまれに呼吸困難などを引き起こすおそれがあるとして、12歳未満への使用を2年後をめどに禁止することを決めました。「コデイン」はせき止めの薬などの成分として広く使われ、厚生労働省によりますと、この成分を含む市販薬はおよそ600種類、医師が処方する薬は65種類あります。


    アメリカではことし4月、コデインが呼吸困難などの副作用を引き起こすおそれがあるとして、医師による12歳未満の子どもへの処方が禁止されたことから、厚生労働省の専門家会議が対応を協議してきました。その結果、国内でもおととしまでの7年間に、コデインを含む薬を処方された少なくとも24人に呼吸困難などの症状が出ていたことがわかりました。


    厚生労働省の専門家会議は副作用が生じるケースは少ないとしながらも、「特に子どもはまれに呼吸困難などの重い副作用が出るおそれがある」として、12歳未満への使用を禁止すべきだとする見解をまとめました。これを受けて厚生労働省は2年後の平成31年をめどに、市販薬と医師が処方する薬の両方について12歳未満への使用を禁止することを決め、それまでは製薬会社を通じて、医療現場に注意を呼びかけることにしています。


    専門家会議の座長を務める国立成育医療研究センターの五十嵐隆理事長は「コデインを含む薬によって国内で重い副作用が出たケースは比較的少ないが、アメリカの対応を踏まえ、あくまで予防的な措置として12歳未満への使用を取りやめることにした」と話しています。



    海外でも使用制限の動き

    厚生労働省によりますと、コデインはせきを鎮める効果がある一方で、体質によっては呼吸困難などの副作用をまれに引き起こすおそれがあります。欧米では子どもへの使用を制限する動きが広がっています。このうち、アメリカではコデインを含む薬について、市販薬は9年前に2歳未満の子どもへの使用が禁止され、今後、12歳未満まで対象を拡大する方向で検討が進められています。また、医師が処方する薬についても、ことし4月、12歳未満への使用が禁止されました。


    さらにEUでも、おととし、医師が処方する薬と市販薬の両方について、12歳未満への使用が禁止されたほか、呼吸機能に障害がある12歳から18歳の患者には「使用を推奨しない」とされています。


    一方、国内では医師が処方する薬については15歳未満の場合、患者の状態を見極めて少ない量から慎重に投与するとされています。また、市販薬は15歳未満の子どもには保護者の指導・監督の下で服用させ、中でも2歳未満の乳幼児については服用はやむをえない場合にかぎるよう、添付文書に記載されています。


    厚生労働省は「日本人は欧米人に比べて副作用が出やすい体質の人は少ないとされているが、重い副作用が生じるおそれを考慮して、12歳未満への使用を禁止することにした」としています。重い後遺症が残ったケースもコデインが含まれる薬を飲んだあと呼吸困難になり、重い後遺症が残った子どももいます。


    中部地方に住む幼児は数年前、かぜの症状が出たため、家族が市販のかぜ薬を用量を守って飲ませました。すると、数時間後に顔色が悪くなり、42度の高熱が出ました。その後、自力での呼吸が困難になり、気管を切開して呼吸を助ける器具を取り付けました。このため声を出すことができなくなりました。


    病院で調べた結果、かぜ薬に含まれていたコデインによる中毒症状が原因と診断されました。父親は「市販薬を飲んで命に関わる事態になるとは想像もしなかった。子どもからは笑い声も泣き声も出なくなってしまった。こうしたことが二度と起きないよう、国は対策を進めてほしい」と話していました。



    含まれているかの確認方法は?

    コデインはせき止め薬のほか、「総合感冒薬」などと呼ばれるかぜ薬にも含まれていることがあります。
    家庭で購入した市販薬にコデインが含まれているかどうかは、製品の箱の側面や添付文書の「成分」の欄を見れば分かります。コデインは製品によって「コデインリン酸塩」、「リン酸コデイン」、「ジヒドロコデインリン酸塩」などと表示されています。

    引用元: ・【医療】せき止め薬「コデイン」含んだ医薬品 12歳未満への使用禁止へ [無断転載禁止]©2ch.net

     「コデインリン酸塩」、「リン酸コデイン」、「ジヒドロコデインリン酸塩」などを含む咳止めなどの医薬品、12歳未満への使用禁止へ - 厚生労働省 の続きを読む

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     多くの風邪薬で使われている解熱鎮痛剤のアセトアミノフェン(AA)製造で国内最大手の原薬メーカー「山本化学工業」(和歌山市)が、自社で作ったAAに安価な中国製AAを無届けで混ぜて水増しし、製薬会社に出荷していたことがわかった。医薬品医療機器法(薬機法)違反にあたり、厚生労働省が5月に立ち入り調査を実施。指導権限を持つ和歌山県が近く処分する方針だ。


     民間調査会社によると、国内でAAを製造しているのは2社で、山本化学が国内シェアの約80%を占めている。AAを仕入れた製薬会社が調合して風邪薬をつくり、病院で渡される薬や市販薬として広く販売している。厚労省の立ち入り後、同社はAAのほか全製品の出荷を自粛している。


     関係者によると、山本化学は、米国産の原料などを使い、和歌山市内の工場でAAを製造している。しかし、これとは別に中国で作られた安価なAAを輸入し、自社で作ったAAに混ぜて出荷していたという。費用を節減し、生産量を上げるためとみられる。山本化学の関係者は「少なくとも数年前から、中国製を1~2割混ぜていた」と話している。

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    http://www.asahi.com/articles/ASK6P5J2ZK6PUTIL02W.html

    引用元: ・風邪薬成分を安い中国産で水増し! 日本最大手の原薬メーカーが不正行為©2ch.net

     風邪薬で使われている解熱鎮痛剤のアセトアミノフェンを安い中国産で水増し! 日本最大手の原薬メーカー「山本化学工業」(和歌山市)が不正行為 の続きを読む

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    2017年06月17日 17時00分

     フォルクスワーゲンとロールス・ロイスという超有名外国企業に勤める外国人の男2人が、薬物絡みで芋ヅル逮捕された。2人は、同居していたというから何やら奇妙な感じが…。


     昨年1月、スロベニアからの国際郵便に、危険ドラッグ「ラッシュ」の小瓶10本が入っていたのが逮捕のキッカケだった。送付先は東京・赤坂のフォルクスワーゲングループジャパンの常務執行役員宅で、神奈川県警金沢署と横浜税関は今月6日に家宅捜索。家主のドイツ人トーマス・ジーベルト容疑者(53)を任意で尿検査すると覚醒剤の陽性反応が出たため、同署は14日、覚醒剤取締法違反(使用)容疑で逮捕した。


     ジーベルト容疑者のものとみられるカバンからは小袋入りの白い粉末、室内からは小瓶入りの液体11本と錠剤10錠が出てきた。金沢署は鑑定を進めているが、本人は「コカインを使ったのは認めるが、それ以外の薬物は使ってない」と容疑を否認している。


     ただ、知人によれば「彼はゲイで、しょっちゅうバンコクに行ってた。暑くないのに大汗かいてるし、瞳孔が妙に開いてたりしていた」という。問題の国際郵便の宛名はジーベルト容疑者と同居していたマレーシア人の男で、こちらも医薬品医療機器法違反(輸入)などの疑いで捕まっていたことが16日に判明。


     この男は、航空機エンジンの製造・販売を手がけるロールス・ロイスジャパン社員のコン・フー・キヨン容疑者(40)で「ネットで注文した。ラッシュは日本では合法だと思った」などと供述している。「2人はパートナー」とは知人男性だ。確かに両容疑者はSNSで同性愛をカミングアウトし、7年前からツーショットを頻繁にアップ。キヨン容疑者はアカウント名の一部を「トーマス」にしているほどだが、実際はクスリつながりのカップルだったようだ。


     ラッシュは30年ほど前から“ゲイのセックス常備薬”として流通している。「昨年、横浜税関で密輸がバレた男は罰金60万円の判決だった」(税関関係者)というが、このカップルのマンションでは不特定多数の男が出入りしていた目撃情報もあり、余罪や芋ヅル逮捕がまだ出てきそうだ。


    http://www.tokyo-sports.co.jp/nonsec/social/698444/

    引用元: ・【薬物】VWジャパン役員薬物逮捕で明らかに… ロールス・ロイス社員との“ゲイつながり” [無断転載禁止]©2ch.net

     VWジャパン役員薬物逮捕で明らかに… ロールス・ロイス社員との“●●つながり” の続きを読む

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      過敏性腸症候群は、10~40代と若い世代での発症が多く、日本人の10~15%が罹患していると推計されている。主な症状は、腹痛や腹部不快感を伴う下痢や便秘が慢性的、持続的に起こる。下痢型は若い男性に多く、女性は下痢と便秘を繰り返す混合型と便秘型が多い。高齢男性は加齢による機能性便秘が多いが、中には過敏性大腸炎もある。


     鳥居内科クリニック(東京都世田谷区)の鳥居明院長に話を聞いた。「この病気は、ストレスと密接な関係があります。例えば、ストレスがかかると腸からセロトニンが大量に出て、腸管運動が活発になったり、知覚過敏が起こって下痢や腹痛になります。セロトニンの約95%が、腸管で産生されているからです。また、ストレスで自律神経のバランスが崩れ、排便異常が起こりやすくもなります。腸に対し、ストレスがリスクになることを“脳腸相関”と呼んでます」


     成人で発症する過敏性腸症候群は、病原性大腸菌などの細菌感染後に発症することが多い。大腸菌が粘膜に悪さをするだけでなく、菌がガスを発生することで膨満感を生じる。菌は共生菌として腸管に残り、セロトニンの感受性を高め、その結果、複合要因で過敏性腸症候群が発症すると考えられている。


     診断には血液検査、腹部のX線検査、便潜血反応などで似たような症状を示す他の病気の可能性を排除する。例えば、血液検査では甲状腺機能を調べる。機能亢進では下痢に、低下では便秘になる。膵臓病は下痢とともに、腹部の張りを訴えることが多い。


     そして、潰瘍性大腸炎やクローン病では出血病変があるため、便潜血検査で、その有無を確認する。潜血反応があれば、腸のポリープやがんなどの病気がないかの確認が必要だ。この施設では、便の培養検査を実施することで、病原性大腸菌感染も調べている。


     これらの検査と並行して、ローマでの国際会議で定められた診断基準による問診で、自覚症状を確認する。腹部不快感(ガスが溜まることによる腹痛や膨満感)、排便回数や便の状態などに異常な症状が3か月以上あるかどうかにより診断を行なう。


    「確定診断がついたら、下痢や便秘を改善するだけでなく、脳腸相関の考え方に基づいて治療を開始します。ストレスが過剰にかかっている場合は、自律訓練法や認知行動療法を行ない、頑張りすぎない考え方を身に付ける訓練を行なったりします。近年、脳腸相関をターゲットにした新薬も発売されています」(鳥居院長)


     ラモセトロン(商品名:イリボー)は、大腸で産生するセロトニンをブロックし、腸管運動の亢進を抑制して下痢を止める薬だ。便秘に対する新薬リナクロチド(商品名:リンゼス)は、小腸の腸管にあるグアニル酸シクラーゼC受容体を刺激して腸管の水分分泌を促し、便の水分量を増やす。さらには、腸管神経に作用して内臓知覚過敏を抑制する働きを有する。継続服用で予防効果も期待できる。

    ●取材・構成/岩城レイ子

    6/2(金) 7:00配信 NEWS ポストセブン
    https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20170602-00000009-pseven-life
    ※週刊ポスト2017年6月9日号

    引用元: ・【医療】日本人の10%強が罹患の過敏性腸症候群、新薬で予防効果期待 [無断転載禁止]©2ch.net

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    子宮頸がん、ウイルス感染リスク、導入前水準に ワクチン接種勧奨中止から4年
    2017.6.11 02:00
    http://www.sankei.com/life/news/170610/lif1706100031-n1.html

     子宮頸(けい)がんの原因となるヒトパピローマウイルス(HPV)の感染を予防するワクチンの積極的勧奨が中止されて4年がたち、接種者が大幅に減ったことにより、国内の女性の20歳時点でのHPV感染リスクがワクチン導入前と同程度に高まるとする予測を大阪大の上田豊助教(産婦人科)がまとめたことが10日、分かった。同ワクチンをめぐっては、体のしびれや痛みといった接種後の副反応が報告されたとして、積極的な接種勧奨が中止されている。


     HPVは主に性交によって感染し、女性の多くが一度は感染するとされる。多くは自然に治り、ウイルスは排除されるが、まれに感染が長く続き、がんの前段階を経て子宮頸がんになることがある。上田助教は、ワクチンの公費助成開始時に助成の対象年齢を超えていた平成5年度生まれの女性の20歳時点での2種類のウイルス型の感染リスク(感染者の割合)を1と設定。公費助成が始まった際に助成対象の16歳だった6年度生まれ以降の感染リスクをワクチン接種率から計算した。すると、約7割の人がワクチンを接種したことで、20歳時点での感染リスクは約3分の1にまで減った。

    以下はソース元で

    引用元: ・【予防ワクチン】子宮頸がん、ウイルス感染リスク、導入前水準に ワクチン接種勧奨中止から4年©2ch.net

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